
懲戒解雇された過去って転職先にバレてしまうんだろうか?
どうやったらバレないのか知りたい…。
こんな悩みにお答えします。
懲戒解雇されてしまうと、新しい仕事を探すのにめちゃくちゃ苦労しますよね。

大変お恥ずかしい話ですが、筆者は前に務めていた会社でやらかしまして、懲戒解雇された過去があります。でもその事実を包み隠さず明かした上で、ホワイト企業に転職することができました。
クビになった筆者がホワイト企業に1ヶ月で内定するまでにした全てのことは、以下の記事でご覧いただけます。
さて、早速結論から言うと、懲戒解雇された事実が転職先にバレるかどうかはケースバイケースです。
普通にしてればバレないことの方が多いですが、意外なところからバレてしまう可能性は十分にあります。
そして、隠すことのリスクが極めて大きいです。

なので、「最初から懲戒解雇の事実を隠さずに入社するのがベスト」というのが筆者の(不要な)経験から得た答えです。
本記事では、懲戒解雇がバレてしまう理由やタイミングについて考察しつつ、事実を隠さずに真正面から就活を突破する方法にまで踏み込んでいます。
退職理由が原因でなかなか転職先が見つからない方にとっては、ヒントがたくさん詰まっているはずです。
懲戒解雇がバレる理由と5つのタイミング
早速ですが、懲戒解雇が転職先にバレてしまう理由と5つのケースについて考察していきます。
念の為ですが、刑事事件を起こすなどして実名報道され、誰もが懲戒解雇の事実を知りうるようなケース(→筆者もそう)は論外です。
過去を隠さないで生きていく方法を考えてください。
ここで考察するのは、ネットで氏名を検索しても過去のやらかしがヒットしないような場合。
懲戒解雇の事実が転職先にバレてしまうのには、以下の5つのタイミングがあります。
- 前の勤め先に問い合わせた時
- 同業から話が回った時
- 事実を知る関係者から話が回った時
- 離職票や退職証明書の提出が必要になった時
- 失業給付金を受給していた時
順を追って解説していきます。
前の勤務先に問い合わせた時
一番オーソドックスなのが、転職先が前の勤務先に問い合わせをした時。
わざわざ退職理由を尋ねるために連絡することはないですが、ちょっとした情報共有とか、労務関係の問い合わせをした際に、「実は…」という話になる可能性は十分あります。
同業から話が回った時
懲戒解雇された会社と同業に転職した場合もバレやすいです。
同業他社ってライバル関係にあっても、ある部分では仲間。
割と横のつながりが多い業種は珍しく有りません。
そうすると、「実はこの前うちの社員がクビになってさ」なんて話が漏れ聞こえてしまうことは十分に考えられます。
懲戒解雇の事実を知る関係者から話が回った時
たとえば身近な友人とか事件の被害者とかから話が回るケースもあります。
わざわざ新しい職場に連絡して告げ口することはあんまりないかもですが、怖いのはネット。
友達がSNSに「○○が会社クビになったらしいw」とか書き込んだりしたら、そこから発覚してしまう可能性もあります。
たとえ悪気がなかったとしても、一度ネットに出てしまうと致命傷。
どうしようもないです。
離職票や退職証明書の提出が必要になった時
基本的にはあまりないケースですが、離職票や退職証明書の提出を求められたら、そこから発覚してしまうことがあります。
離職票には退職理由として「懲戒解雇(重責解雇)」とチェックする欄が設けてあります。
また、退職証明書には、ばっちりと退職理由が書かれてしまいます。
引用:厚生労働省
それと、転職先で提出が求められる雇用保険受給資格者証には退職理由が番号で書かれてあり、この数字の意味を人事担当者が知っていたらアウトです。
万が一これらを見られてしまうと一発アウトです。
とはいえ、離職票は本来、失業給付金を申請するためにハローワークへ提出するものですし、退職証明書も通常、転職活動には不要。
したがって、新しい会社に提出する場面はマレと言えます。
雇用保険被保険者証にしても、「雇用保険番号が知りたい」というのが目的で提出を求められるので、退職理由まで調べられることはほとんどありません。
失業給付金の受給が発覚した場合
会社の倒産とかで普通に失業給付金を受給する分には全然問題ないですが、クビになると一定期間、給付金を貰えません。
自己都合退社の場合、申請から7日間の待機後、約3ヶ月間の給付制限があります。
(参考:厚労省)
この「空白の3ヶ月」が発覚してしまうと、労務に詳しい人は感づいてしまうかもしれません。
懲戒解雇を隠す3つのリスク
仮に懲戒解雇の事実を伏せて転職した場合、以下の3つのリスクを負うことになります。
- バレたら解雇理由になるリスク
- 人事で悪影響を受けるリスク
- 発覚への不安
以下、細かく見ていきます。
バレたらまた解雇の理由になる
懲戒解雇が入社後に発覚した場合、また解雇の理由になり得ます。
厳密に言うと、履歴書や面接で退職理由について聞かれなかった場合は、あえてこちらから言う必要はありません。
なので、会社側の確認不足が理由なら、後日発覚しても解雇事由にはならないです。
でも履歴書や面接でウソを言って入社した場合は、「経歴詐称」に当たるので一発アウト。
言い逃れできません。

筆者の知人でも、入社して数日で過去がバレてしまって、入社拒否をされたケースがありました。この方は自分から言わなかっただけなので解雇はされなかったものの、数カ月分の給料を支払う約束で入社辞退に追い込まれてしましました。
人事で悪影響を受ける可能性
クビにならなかったとしても、「あいつはヤバいやつだ」と認識されて、飛ばされたり不本意な人事異動をさせられたりする可能性は十分にあります。
解雇理由によっては、職場の人間から白い目で見られることも…。
隠し通すことができれば問題ないですが、万が一バレたら自主退社に追い込まれるケースもあります。
不安が永久に拭えない
もし懲戒解雇の事実を隠して転職できたとしても、「いつかバレたらどうしよう」という不安は一生つきまといます。
ビクビクしながら仕事をするのは結構なストレスになるはずです。

だったらいっそのこと、一部の人だけにでも事実を明かしてしまった方が楽だと筆者は思います。
特に人事や管理職クラスの理解さえ得ていれば、何かあったときの防波堤にもなります。
懲戒解雇を隠さず入社する方法
ということで、冒頭でも述べた通り「懲戒解雇は隠さない方が良い」というのが筆者の結論です。

そうは言っても、懲戒解雇された事実を正直に伝えたら、そもそもどこも採用してくれないんじゃ…。
はい。
実際筆者もかなり再就職には苦戦しました。
でも、決して不可能ではありません。

筆者は特別な資格を持ってるわけでもないですし、転職が厳しくなる30歳を超えています。
ですが、懲戒解雇された事実を受け入れてくれるホワイト企業に出会うことができました。
理由は「懲戒解雇でも採用された履歴書の書き方」と「懲戒解雇から再就職できた体験談」の記事で詳しくまとめています。
懲戒解雇を受け入れてもらうのに大切なこと
個人的に大事だと思ったのは2点。
1つ目は、とにかく1日も無駄にしないよう行動しまくったこと。
なぜなら、離職期間が長ければ長いほど就活では不利になるから。
大きなハンデというか、他の転職者と比べても圧倒的に不利な位置からスタートするわけですから、時間の管理は超大切です。
そして2つ目は、自分の過去と真摯に向き合い、嘘偽りなく正直に伝えたことです。
やってしまったことを十分に反省し、「そこから得た経験を次の仕事に生かしたい」という思いをぶつければ、面接官の方の心を動かすことができるように思えました。
あくまで参考程度ですが、筆者のワケアリ就活の経験を以下でまとめているので目を通してみてください。
転職エージェントの活用も有効
転職エージェントも有効活用すべきです。
彼らは基本的に求職者の味方。
相性があるので全員が全員、というわけではないですが、懲戒解雇された事実を自分ごとのように受け止めてくれる人も確実にいます。
筆者が出会えて本当に良かったと思う担当者とのエピソードは「懲戒解雇されても神対応だった転職エージェント2選」の記事でまとめているので参考にしてみてください。
人脈を頼る
人脈を頼って就職先を探すのも選択肢に入ります。
信頼のおける人脈があるなら、懲戒解雇の事実を把握した上で、採用してくれるかもしれません。

筆者もクビになったとき、色んな人が声を掛けてくれました。実際に応募はしませんでしたが、自力での再就職が無理なら頼ろうと考えていました。
まずは自力で頑張ってみて、本当にダメなら知人に頭を下げるのもアリです。
懲戒解雇はバレると割り切ろう!隠さず打ち明けるのがベスト
懲戒解雇された事実は、うまくすれば隠し通せるかもしれません。
ただし、いつバレるかビクビクすることになるし、万が一バレたときのリスクは相当大きいです。

だったら最初から打ち明けてしまった方が楽、というのが筆者の結論です。
懲戒解雇から再就職するのは簡単じゃないですが、魅力ややる気をアピールできれば不可能ではありません。
筆者の経験が少しでも参考になれば幸いです。